富士通総研は、インターネットユーザーの最新動向に関するアンケート調査の結果 をまとめた。 アンケートは今年3月1日から8日まで、富士通の運営する電子メールによるマーケティングサービス「iMiネット」の登録者を対象に行なわれ、有効回答1,218通を得た。同社によるインターネットユーザーの動向調査はこれで4回目となる。http://www.fujitsu.co.jp/hypertext/fri/cyber/research4/
インターネットが趣味や娯楽のツールとして定着した一方で、医療や銀行、行政などの生活関連サービスへのニーズも高まっていることがわかった。
その中で「新たな生活関連サービス」で「見たことはないが、今後利用してみたい」サービスとして「オンライン医療相談」が53.5％と最多を占めている。
http://www.fujitsu.co.jp/hypertext/fri/cyber/research4/title06.html
インターネット利用者はオンラインでの医療相談強く望んでいるけれども、問題を感じている医療関係者も多い。それは患者さんの相談は文章のみで出来ないことが多いからです。しかし今後増え続けるオンラインの医療相談のニーズに医療関係者はどう対応していくのか、これからの検討課題です。