３月５日のyahooのdailynewsでは次のように伝えていました。米国では、29％の人がインターネットを使い、医療情報を入手 http://dailynews.yahoo.com/tx/19990305/hl/on13_1.htmlアメリカのSchwarz Pharma社の電話調査によると、全体の29％（女性の33％、男性の24％）が、インターネットを通じて医療情報を見たことがあると報告しています。■ 調査を行ったSchwarz Pharma社のホームページ
http://www.schwarzusa.com/「MORE THAN ONE IN FOUR AMERICANS HAVE GONE ON-LINE TO GATHER MEDICAL INFORMATION ACCORDING TO SCHWARZ PHARMA "PULSE BEAT" SURVEY」
http://www.schwarzusa.com/html/inthenews/pbsurvey.htm年齢では18から44歳の間で35％とよく使われており、55歳以上では19％とやはりビジネスマンらに広く使われていると考えられます。
また子どものいる人たちは、インターネットで医療情報を見るのが、37％と多いが、子どものいない人たちは、23％と少ない結果となっております。
こどものいる家庭におけるインターネット上の医療情報の利用実態は、平成９年に私が調査しこのトピックスのコーナーでも紹介しました。国内では、インターネットを子どもの健康や疾病のために利用した人はわずか2.5％にとどまりました。
■ 1998/11/17：【報告】子どものいる家庭における医療情報の利用実態
調査した時期が２年も離れているとはいえ、インターネット大国アメリカではこどもの健康推進や疾病の理解などに非常に積極的に利用されていると考えられます。
Dr. Klaus Veitingerは、この調査結果に次のようにコメントしています「確かに、より良い情報を顧客が保つのは良いことです。しかし、インターネットや印刷物や放送を通じて集めた情報は、それが全てで、それで終わってしまうのではなく、出発点として利用すべきです。」
またVeitinger社長は、「そのような情報は、単に、彼らの主治医に対する、よりディベイト（言い合い）する手段を提供するだけだ。」と述べています。
しかしこのVeitinger社長のコメントがはたして正しいかというと、国内ではまた違った見解の出来る利用者アンケート調査があります。
それはNIFTYの喘息患者さんのフォーラム「すこやか村・喘息館(FSKYA)」の利用者に対して行われたアンケートの調査結果です。この中でネットワークで得られた情報により不安が強くなったり医療機関を変えるきっかけとなったと回答している患者は少ないことが分かります。
http://www.nifty.ne.jp/forum/fsky/fskya/enquate/enquate05.htm
患者さんがインターネットで得る医療情報は、現在受けている治療についての知識を高め、今日の日本においては主治医と患者の信頼関係に必ずしも悪影響を与えるものではないと思います。