■ 健康を見つめるきっかけに。

　忙しい日常で本来受診しなくてはならないはずなのに、医療機関を受診する機会を逃しているかもしれません。将来インターネットが普及して最も望まれている利用法が、医療相談であるという調査結果もあります。インターネットで日頃気になっている健康を見つめ直すきっかけをつかんで下さい。

　また医師から病気の説明を受けて不安におびえるなら、同じ患者さんからの体験談をインターネットで探してみてはどうでしょうか。少しでも治療に前向きになれるかもしれません。

　治療や病気について主治医以外に尋ねる”セカンドオピニオン”が海外では普及し始めています。日本はまだまだですが、インターネットの相談もこれに似たアドバイスが得られるかもしれません。

■ 医療相談で得られた情報を実施または利用する際は必ず主治医と相談する。

　無診療によるアドバイスは、必ずしも相談された方の病態をを正しく把握しているとは限りません。病気の診断は、問診や診察、血液検査、画像診断などを総合的に判断されるものです。詳しく電子メールに書かれても病気の事は伝わらないことが多いのです。やはり診察しておられる医師が正しく容態を把握してる場合が多いのです。電子メールで他の医療関係者から得られた情報は主治医にも説明して、納得のいく治療方針を選んで下さい。

■ 得た回答で不利益が生じた場合、回答した医療関係者に責任は問わない。

　インターネットの医療相談では、今日まだ診療と同じ責任を負えるものはありません。電子メールで得た情報は、医師と相談してあくまでも自己の責任において利用してください。現在、医療相談に回答をするのは、善意によるものが多いでしょう。それなのに責任を追求されることを回答した医療関係者は一番恐れています。

■ 電子メールは個人のものを利用する。

　例えば、職場で複数の方が利用しているメールボックスなどから相談をするべきではありません。医療関係者から回答が戻ってきた場合、相談された方が何かの病気をお持ちであることを職場の皆に知られてしまうこともあるからです。本人以外誰も見ることのできないメールアカウントを利用して下さい。

■ 管理者が匿名、所在地や連絡方法が明示されていないサイトは利用しない。

　インターネットで起こるトラブルのほとんどは、匿名の方との交流です。匿名のサイトに自分が患者であることや個人の情報を流さないで下さい。しかし高名を嫌い匿名で立派な活動をされている医療関係者がいることも知っておいてください。

■ 回答しているのは医療関係者ではないかもしれない。

　大変重要なことです。医療相談のメールを送っても医療関係者が回答しているとは限らないことという事です。相談であれば回答するのに、現時点では資格も必要なく何ら規制もありません。インターネットでは相手が誰であるか、どんな資格を持った方なのか確認がしにくい欠点があります。

■ ３つのしてはいけない。

◇ 緊急の相談には決して利用しない。

電子メール回答はいつ来るか分かりません。返ってくるという保証もありません。ですから緊急の相談には使用しないで下さい。また回答が得られない場合は速やかにかかりつけの医師に相談するか他の医療機関を受診して下さい。

◇ 重大な相談はしない。

病気があまりににも重大なものも知らない医療関係者にメールで相談するのもよくないことです。相談された医師も戸惑いますし、もしも事実にそぐわないコメントが返ってきたりすると事態がますます混乱する結果となります。

◇ どうしても知られたくない相談はしない。

電子メールは様々な経路をたどり目的のポストに届きます。その途中で誰かに暴かれる可能性もあります。ですから、どうしても他人に知られたくない体の相談は電子メールでは行わないのがベストです。

■ 主治医から十分に説明を受けておく。

　「私の病気は正しいのでしょうか？」という質問は回答に困ります。診断は問診や診察、検査の結果などから下される総合的な判断です。電子メールで伝えてもらった一部の情報では判断してはいけない場合があるからです。またどうして実際に見ないとわからない皮膚の状態など、相談に向かないようです。その他にもインターネットで相談ができない病気が多数あります。

　病気に他にどの様な治療法がなされているか、その有効性・危険性などについての一般的な情報を得たいと思うなら、まずご自身の病名や受けている治療を主治医から十分に説明を受けておく必要があります。

■ ダイレクトメールは、ほとんどが商品の購入や特殊な治療法を紹介したもの。

　購入されたり新たな治療法を希望さえる場合には、かならずかかりつけの医師に相談して下さい。ダイレクトメールの多くの場合が営利目的です。医師の診断無く医療器具を購入され健康被害に遭われるケースがあります(注1)。

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注1：

日本眼科医会がコンタクトレンズ装用による障害例をアンケートでまとめたところ、処方時に問題があった437例のうち、そのレンズの入手先として「眼鏡店やインターネット通販など」が31.6%あったと報告されています。